ICL手術は医療費控除の対象になる？確定申告のやり方と還付金の目安を解説

ICL手術を検討していて、こんな疑問を持っていませんか？

「ICLって保険きかないし、高額な費用が全部自己負担なの？」「医療費控除って聞いたことあるけど、難しそうで…」「実際いくら戻ってくるの？」

結論から言うと、ICL手術は医療費控除の対象です。 確定申告をすることで、数万円〜十数万円単位の還付が期待できます。

私自身も新宿近視クリニックでICLを受けた後に確定申告をしており、この記事ではその経験をもとに、制度の仕組みから申告の手順まで、できるだけわかりやすく解説します。

ICL手術は医療費控除の対象になる

国税庁はICLやレーシック手術を「視力回復を目的とした治療」と認めており、医療費控除の対象となります。「美容整形と同じ扱いでは？」と心配される方もいますが、ICLは眼科専門医が行う視機能回復のための治療であり、正式に医療費として認められています。

なお、一方でコンタクトレンズや眼鏡の購入費用は、原則として医療費控除の対象外です。「視力を補う用具の購入」と「医師による手術・治療」は別の扱いになります。

控除の対象になるのは手術費用だけではなく、以下も含まれます。

• 術前の適応検査・精密検査の費用
• 術後の定期検診の費用（自費分）
• 処方された目薬代
• クリニックへの通院交通費（公共交通機関）

医療費控除でいくら戻ってくるの？

医療費控除の計算式は以下の通りです。

医療費控除額 ＝ 支払った医療費 − 保険金等で補填された額 − 10万円

※所得が200万円未満の場合は10万円ではなく「所得金額×5%」が基準になります。控除の上限は200万円です。

還付される税額は「医療費控除額 × 所得税率」で計算されます。さらに、医療費控除を申請すると翌年度の住民税も安くなります。住民税は一律で医療費控除額の10%が減額されます。

具体的な例で見てみましょう。新宿近視クリニックでICLを受けた場合（-4D以上・537,000円）を想定します。

年収500万円・課税所得約300万円（所得税率10%）の方の場合：

• 医療費控除額：537,000円 − 10万円 ＝ 437,000円
• 所得税の還付：437,000円 × 10% ＝ 43,700円
• 住民税の軽減：437,000円 × 10% ＝ 43,700円
• 合計で約87,000円の負担軽減

年収800万円・課税所得約500万円（所得税率20%）の方の場合：

• 医療費控除額：537,000円 − 10万円 ＝ 437,000円
• 所得税の還付：437,000円 × 20% ＝ 87,400円
• 住民税の軽減：437,000円 × 10% ＝ 43,700円
• 合計で約131,000円の負担軽減

年収が高いほど所得税率も上がるため、還付額も大きくなります。申告しないのは確実に損です。

確定申告に必要なもの

ICL手術の領収書、源泉徴収票（勤務先から配布されるもの）、マイナンバーカード（または通知カード＋身分証）の3点が基本的に必要です。

領収書については特に注意が必要です。領収書は再発行できないクリニックが多いため、大切に保管してください。新宿近視クリニックで手術を受けた後は、必ず領収書をその日のうちに安全な場所に保管することをおすすめします。

また、ICL手術は自由診療のため、健康保険組合から届く「医療費のお知らせ」には記載がありません。領収書をもとに医療費控除の明細書を作成する必要があります。

確定申告の手順（スマホでOK）

会社員の方は年末調整で税金の手続きが完結していることが多いですが、医療費控除は年末調整では申請できません。別途、確定申告が必要です。

とはいえ、今はスマホだけで自宅から完結できます。手順はシンプルな5ステップです。

Step 1：書類を揃える 領収書・源泉徴収票・マイナンバーカードを手元に準備します。

Step 2：国税庁の確定申告サイトにアクセス 「確定申告書等作成コーナー」（https://www.nta.go.jp）にアクセスします。スマホからも利用できます。

Step 3：必要事項を入力 案内に沿って収入・医療費などを入力します。控除額は自動計算されるので難しい計算は不要です。

Step 4：申告書を提出 e-Tax（電子申告）ならそのままオンラインで送信できます。マイナンバーカードがあれば完全オンラインで完結します。

Step 5：還付金を受け取る 申告後、おおむね1ヶ月から1ヶ月半ほどで指定口座に還付金が振り込まれます。

申告期間は原則として毎年2月16日〜3月15日ですが、還付申告（税金が戻ってくるケース）は期間外でも受け付けています。

過去の手術でも申請できる

「ICLを受けたのは数年前で、申告していなかった…」という方も諦めないでください。

医療費控除は、医療費を支払った年の翌年1月1日から5年間はいつでも申告（還付申告）が可能です。当時の領収書さえ残っていれば、今からでも税金を取り戻すことができます。

分割払い・医療ローンの場合は？

医療費控除は「実際に費用を支払った年」に基づいて適用されます。ICL手術の費用を分割で支払い、支払い時期が年をまたぐ場合は、それぞれの年に支払った金額を個別に申告します。

また、ローンにかかる利息や事務手数料は医療費控除の対象に含まれません。年間の支払明細を正確に管理し、元本部分のみを控除対象として申告してください。

まとめ

ICL手術と医療費控除についてまとめます。

• ICLは医療費控除の対象になる（コンタクト・眼鏡は対象外）
• 手術費用に加え、検査・薬・通院交通費も対象
• 年収・手術費用によって数万〜十数万円の節税効果
• 申告はスマホで完結・過去5年分まで遡って申請可能
• 分割払いは支払った年ごとに申告（利息は対象外）

手術後に領収書を大切に保管して、確定申告の時期に忘れずに申告することをおすすめします。数万円以上の還付が期待できる手続きなので、面倒と感じてもぜひやってみてください。

新宿近視クリニックでのICL手術を検討中の方は、費用・体験談をまとめた記事もあわせてご覧ください。

👁 新宿近視クリニックでICLを受けたい方はこちら

本記事の税額シミュレーションはあくまで目安です。正確な金額は国税庁のサイトまたは最寄りの税務署にてご確認ください。